今年２月、京都市にある主要ホテルの外国人利用者の割合が利用者全体の約４割に上り、調査開始以来、同月としては過去最高だったことが明らかになった。

京都市観光協会と京都文化交流コンベンションビューローの調べによるもので、１月下旬から始まった中国圏の春節休暇による旅行者の増加が影響したとみられる。

京都市観光協会と京都文化交流コンベンションビューローは2014年４月から、京都市内の主なホテルを利用した日本以外のパスポートを有する外国人を対象に、国・地域別で「実人数」「延べ人数」「延べ部屋数」に分けて毎月継続調査している。

今年２月時点での調査対象は、同市内ホテルの客室ベースで約４割をカバーする37施設、9,183室。ただし、同調査は「主なホテルを対象とするサンプル調査」のため、旅館や簡易宿所、民泊施設などは含まれていない。

国・地域別の構成比では中国が８カ月連続でトップ

本調査によると、２月の外国人利用割合は前年同月比で6.5ポイント増の39％。この時期、中国圏の旧正月に当たる春節休暇が重なったことが増加の要因とみられる。

また、国・地域別の宿泊実人数構成比では、中国が前年同月比4.9ポイント増で39.5%とトップ。８カ月連続で１位を維持している。２位以下は台湾25.2%、韓国6.4%、アメリカ6.0％、香港4.8%の順で、いずれも0.1～1.0ポイントの微減となった。

ちなみに、日本政府観光局（JNTO）発表による２月の訪日外国人旅行者数は、１位の中国28.5%（前年同月25％）と２位の韓国28.2%（同29.5%）が拮抗し、台湾16％、香港7.1%、アメリカ3.3%と続いた。

この結果を京都の調査と照らし合わせると、韓国からの訪日客が同市内の主要ホテルを利用した割合が、他国からの訪日客と比べてかなり低かったことが見えてくる。

一方、京都市内の主要ホテルの国・地域別の宿泊実人数伸率は、カタールが372.4%増と大幅アップ。これに、インド64.2%、スウェーデン49.8%、中国44.7%、イタリア34.8%が続いた。

４月１日からは日本航空とカタール航空がコードシェアを拡大しており、日本-ドーハ路線の利用が活発化すればより一層の増加につながると期待されている。